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解答
認められない
ＡＢ間には、売買契約が成立しているので、Ａは代金債権を有し、Ｂは引渡債権を有している。
この場合、両者は同時履行の関係にある。ここで相殺というのは、相殺権者からしてみると、
自働債権については一方的に相手方の履行を強制し、支払ってもらったのと同様の効果が生じる。
もし本問でＡの相殺の主張を認めると、Ｂは一方的に履行を強制されるので、Ａの一方的な
意思表示によって、同時履行の抗弁を失うことになる。これではＢに酷。そもそもＢの同時
履行の抗弁は、売買契約の等価的関係（←天秤にのせたときにつり合っているということ）
から認められるもの。これは相手方の履行を確保するために、ある種の担保として認められている。
いくら貸金債務を別個に負担しているからと言って、Ａの一方的な相殺によって
奪われるものではない。つまり自働債権に抗弁権が付いているときは、相手方に履行を強制
できないので、相殺できない。よって、Ａの主張は認められない。
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